“バーンアウト予備軍”を見つけ出す
「ストレスチェック義務化法」
対応の要諦

Part.1 ＜対策のポイント＞

採用難時代のHRM「最適化の条件」
メンタル不調者がもたらす損失を防ぐ

「ストレスチェック義務化法の存在を知らない」──今年の「コールセンター実態調査」では、こう回答したマネジメント層が215社中、35％を占めた。12月の施行を目前に控えた今、改めてコールセンターにおけるメンタル／ストレスケアの重要性と法律の要点についてまとめる。ポイントは、「発症予備軍の発見」「組織の健康診断」「経営損失の未然予防」の3点だ。

大手の取り組み
“気軽な”相談窓口を12年前に開設
義務化を機に対象枠を１万人まで拡げる

りらいあコミュニケーションズ
人事・業務本部 人事業務部 部長　山口 博章 氏

Part.2 ＜チェックシート＞

ストレスチェックは人材管理の一環！
発症予防が機会損失低減につながる

常に業務がモニタリングでき、成果は数値化可能。管理者にとっては有難いこの性質はオペレータにとっては大きなストレス要因になり得る。また、メンタル不全は伝染性が強いことも知られており、定期的な全体チェックとケアが欠かせない。Part.2では、コールセンターに適したストレスチェック調査票のあり方や、チェック結果を職場改善に活かす際のポイントを整理する。

図　国が推奨する57項目の質問票（職業性ストレス簡易調査票）

（出典：厚生労働省）
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