人手不足を乗り切れ！
データと事例にみる
採用／定着の勘所

Part.1 ＜現状分析＞

全国どこでも採用難！
止まらない集積地の時給上昇

「求人への反応が悪い」「事務職に人材が流れている」──人材確保に頭を悩ませるセンター管理者は少なくない。今年実施した採用時時給調査では、全国すべてのエリアで時給が上がった。募集広告をはじめとした、採用費も上昇している。正社員で雇用しなければ採用が困難になっている地域もある。Part.1では、調査結果をもとに全国の採用状況を分析する。

図　エリアごとの採用時時給

※画像をクリックして拡大できます

Part.2 ＜事例＞

地方では「正社員採用」が必須！？
危機を乗り切る“８つの条件”

厚生労働省の調査によると、有効求人倍率はバブル時代を超え、とくにパートタイマーをはじめとした非正規社員ほど採用しにくくなっている。大きな投資を伴う地方移転ですら、もはや対策の決定打にはなり得ていない。東京都内／都下、沖縄、長崎といった事情が異なる地域ごとの事例から、実際に有効と考えられる対策をまとめる。

図　採用難への対策

CASE STUDY 1：チューリッヒ保険会社

激戦区の採用競争を勝ち抜く
決め手は「新卒＆地域限定正社員」

CASE STUDY 2：東京海上日動コミュニケーションズ

年間150名採用の秘訣
「ギャップ」を解消した説明会の工夫

CASE STUDY 3：DHLジャパン

Webサービスを大幅強化
呼量削減とCS向上で採用難を乗り切る

CASE STUDY 4：コーカス

ニーズとシーズの再マッチング
“分割就業”で勤務時間増を狙う