コールセンター/CRMのソリューション・サービス“さがし”にご利用下さい!

コールセンターのITさがしは、コールセンター/CRMのための、ソリューションやサービス探しをサポートします。情報収集・比較検討・導入検討にご活用下さい。「コールセンターのITさがし」について

FAQシステム

利用ログや対応履歴をもとに、FAQサイトの作成・更新を自動的に行う

FAQシステム / 顧客満足度の向上 / 業務の効率化

更新日:2020/03/23

Helpfeel (ヘルプフィール)

Nota(ノータ)
詳細を見る
対象ユーザー WEBサイト上にFAQを持つ企業すべて
対象規模 担当者1名から利用可能
製品形態 クラウド
価格情報 個別見積もり
製品概要 Helpfeelは、カスタマーサポートやコールセンター向けの、検索に特化した革新的なFAQシステム。人がFAQの検索時に入力する曖昧な表現、感覚的な言語の表現、スペルミスを考慮し、御社のサービス専用の言い換え辞書を作成することにより、質問の語彙を通常の50倍に拡大する。2019年夏のリリース以降、PayPayフリマ、Airレジ、HENNGEなど20社以上に導入。コンシューマ向けサービスだけでなく、法人顧客向けのFAQとしても活用されている。
 
  • 製品紹介

カスタマーサポートの救世主!
検索に特化した本当に役立つFAQ

Helpfeel(ヘルプフィール)

Nota(ノータ)

 Helpfeelは、カスタマーサポートやコールセンター向けの検索に特化した革新的なFAQシステムだ。「ユーザーからの問い合わせが減らない」「取引先からの質問にすばやく回答できない」「社内ルールの浸透に苦戦」といった企業の悩みを解決する。2019年夏のリリース以降、PayPayフリマ、Airレジ、HENNGEなど20社以上に導入。コンシューマ向けサービスだけでなく、法人顧客向けのFAQとしても活用されている。

ユーザーの質問の意図を瞬時に予測するアルゴリズム

 HelpfeelでFAQを作成する際には、人がFAQの検索時に入力する曖昧な表現や、感覚的な言語の表現、スペルミスを考慮して、それぞれの会社やサービス専用の言い換え辞書を作成する。これにより質問の語彙は通常の50倍に拡大する。

 これは、iPhoneの開発者の1人であり、日本のモバイルテクノロジーを牽引する慶應大学の増井俊之教授(弊社CTO)が10年をかけて研究した世界初のアルゴリズムだ。このアルゴリズムにより、ユーザーが質問を入力した瞬間に質問を予測して候補がでるため、ストレスなく欲しい回答にたどり着くことができる。

図1 Helpfeelの操作イメージ

図1 Helpfeelの操作イメージ

最大64%問い合わせ削減

 Helpfeelのシステムにより、FAQの検索性能を高めた結果、導入1カ月後の問い合わせ件数が64%削減した事例もある。大規模コールセンターなど、カスタマーサポートへの問い合わせ件数が多い場合は、さらに威力を発揮する。

図2 Helpfeelの仕組み

図2 Helpfeelの仕組み

カスタマーサクセスがFAQ更新をサポート

 最初の辞書作成やFAQ移行など、利用開始に必要なライティングは、Notaの専任の編集チームが行う。導入後の日常的な運用も、Notaの専任のカスタマーサクセスが担当し、検索されたキーワードや利用傾向のレポーティングを行う。

 また、アクセス分析にはGoogle Analyticsを用いるので、担当者が自然にアクセス分析を学習できるほか、削減された業務時間を顧客ニーズの分析など、本当にやるべきことに当てることができる。

お問い合わせ先

Nota, Inc.(ノータ)
※Nota,Inc.は、Helpfeelの開発会社です
E-mail:sales@notainc.com
URL:https://helpfeel.com/

お問合せ・資料請求

CRMパッケージ / チャットツール / FAQシステム

更新日:2022/11/10

Zendesk

Zendesk
詳細を見る
対象ユーザー 全ての業種・業態に対応
対象規模 全てのセンター規模に対応
製品形態 サブスクリプション
価格情報 19ドル/月/人~(年払い)
製品概要 メール、FacebookやTwitterなどのSNS、Webフォームなどオムニチャネルでの問い合わせ対応を集約しチケット化。ステータスの確認、優先順位づけ、問合せテンプレートの作成・活用など効率的な対応をサポートし、顧客満足度の高いサポートの提供を実現。

リッチテキスト形式の記事を"見たまま"簡単に編集して、FAQ・ヘルプセンターを作成し、顧客自身による自己解決率を上げる仕組みを作り、優れたカスタマーエクスペリエンスの実現とコスト削減を可能に。
■ホワイトペーパーダウンロード
解説レポート CXトレンド2022年
なぜ顧客視点の企業戦略で差が生まれるのか?
  • ビジネス戦略

コミュニケーションの価値を最大化する!
目指すは「対話型CRM」の完全実現

Zendesk

Zendesk

電話、メール、チャット、メッセンジャー。オムニチャネル環境における顧客対応で、最も大きな壁となっているのが「情報の連携不足によるコミュニケーションの分断」だ。Zendeskは、カスタマーサービスプラットフォームとして、さまざまなITソリューションと連携することでこの課題に対応。「顧客との継続的なコミュニケーション」を実現する“対話型CRMソリューション”を訴求している。

冨永 健 氏

株式会社Zendesk
社長
冨永 健 氏

 BtoB、BtoC、カスタマーサポート、カスタマーサクセスなど、業種や企業規模を問わず、幅広い顧客接点業務で活用されているZendeskのプラットフォーム。メール(Webフォーム)、チャット、電話などあらゆるチャネルの一元管理機能を提供する同社が掲げる大テーマが、「対話型CRMソリューション」だ。

 日本法人で陣頭指揮を執る冨永健社長は、「従来のコンタクトセンターにおけるカスタマーサポートは、いわば“一問一答型”のコミュニケーションが中心でした。例えば、ある顧客から問い合わせを受けて、その案件が完了したら“クローズ”というステータスに移行します。同じお客様が違うチャネルで問い合わせしてきたら、また新たな案件としてチケットが発行されて、過去のやり取りが確認できないことも多い」と指摘する。チャネルや顧客の目的(コンタクトリーズン)が変わると、部署間をまたいでしまう傾向は依然として強い。部署ごとに使っているプラットフォームやアプリケーションが異なる場合などは、「一問一答」の色合いはさらに強まる。

 Zendeskが目指すコンタクトセンターの未来とは、「すべてのチャネルからの顧客との対話を同一のプラットフォームで対話することによる、“継続的なコミュニケーション作り”の拠点」(冨永社長)である()。

図 Zendeskの考えるコンタクトセンターの未来

図 Zendeskの考えるコンタクトセンターの未来

CRMの可能性が広がる 「メッセージング」による対話

 同社では、対話型CRMの実現の鍵を握るチャネルとして「メッセージング」に注目している。先般、同社が実施したカスタマーエクスペリエンスに関する調査をまとめた「Zendesk CX Trendレポート」によると、2021年の企業に対する問い合わせにおけるLINEに代表されるようなソーシャルメッセージングアプリの増加率は、全チャネルのなかでも最も高い。

 冨永社長は、「結果的に、いつでもどこでも、スマートフォン1台あればビジネスのやり取りを開始することが可能となりました。しかし、例えばメッセージングとブラウザを行き来しないといけない環境では、コミュニケーションが断絶してしまう。カスタマージャーニーにおけるすべてのやり取りをメッセージングで完結できる仕組みが必要」と現状の課題を指摘する。

 すでにZendeskは、カスタマーサービスプラットフォームとしてさまざまな他社製ソリューションとの連携実績がある。冨永社長が「2000ほどのコネクタを用意し、連携実績があります」と説明するように、CRMからSCMに至るまで、ほとんどのSaaSやクラウドサービスとAPIを介して連携。顧客とのすべての用件のやり取りを、LINEやFacebookメッセンジャー、WhatsAppなどのメッセージングアプリのみで完了する仕組みを提供するソリューションプラットフォームを「Sunshine Conversations」と名付け、グローバル規模で新たに積極展開している。

 「メインフレーム、あるいはスクラッチで開発されたレガシー・システムとの連携は独自にAPIを開発していただく必要がありますが、そのケースでも当社のパートナー様を介して、可能な限り支援させていただきます」(冨永社長)という。すでに多くの連携事例が登場している(「Case Study」参照)。

部署の壁を超えて 「真の1to1」実践を支援する

 冨永社長は、「BtoB、BtoC問わず、お客様とのコミュニケーションでカスタマーエクスペリエンス(CX)を向上するには、“部署”という壁がボトルネックになりつつあります」と指摘する。同じ顧客にも関わらず、“過去の経験”を踏まえた対応ができない現状では、真の1to1対応は不可能だ。前記した同社の調査でも、「CXが競合との差別化要因になる」というビジネスリーダーの回答は多数を占めており、喫緊の課題といえる。

 冨永社長は、「コンタクトセンターをはじめとしたカスタマーサポート、営業支援の機能を持つカスタマーサクセス、マーケティングなど、顧客と相対するすべての部門が同じプラットフォームを活用することで、さらに高い付加価値を提供できるはず」と、Zendeskがもたらす企業と顧客のコミュニケーションの未来を示唆した。

Case Study
Zendeskを中心に「DX」を推進
──東京電力エナジーパートナー

 東京電力グループで小売電気事業を担う東京電力エナジーパートナーは、DX推進の一環としてカスタマーセンター変革に着手。Zendeskのソリューションを導入した。

 月間約100万件もの問い合わせに電話だけで対応していた同社は、(1)FAQの強化、(2)契約している料金プランごとにシステムを使い分けていたのでACWが長引く、(3)エスカレーション対応手順がアナログ、(4)拠点ごとにナレッジが別個に存在する──といった課題があった。これらの解消に向け、オムニチャネル化をすすめるDX推進プロジェクトが始動。リモートワークの可能性も考慮した結果、クラウドサービスであるZendeskの採用を決定した。

 最も高く評価されたのは、優れたAPI連携機能だ。進化著しいテクノロジーに対応するには、柔軟性が求められる。実際にFAQページでは「IBM Watson Discovery」と連携し検索精度を向上、閲覧数が月間40万から100万までに増えている。

 同時に新チャネルとしてチャットも採用。Zendeskと「IBM Watson Assistant」によるAIチャットボットを構築。さらにLINEでもチャットボットを活用し、CX向上と業務効率化を両立した(画面)。

 肝心の電話対応では、クラウド型コンタクトセンター・ソリューションの「Amazon Connect」と連携。Slackとも連携してオペレータからの質問に管理者が対応するなど、Zendeskを中心としたさまざまなソリューション連携を実現している。

ZendeskとLINEを連携

ZendeskとLINEを連携

お問い合わせ先

株式会社Zendesk
マーケティング部
E-mail:support@zendesk.com
URL:https://www.zendesk.co.jp/

お問合せ・資料請求

FAQシステム / 顧客満足度の向上 / 業務の効率化

更新日:2023/03/20

PKSHA FAQ

PKSHA Communication
詳細を見る
対象ユーザー カスタマーサポート
対象規模 全てのセンター規模に対応
製品形態 クラウド
価格情報 個別見積もり
製品概要 PKSHA FAQ(パークシャFAQ)は、問い合わせ対応の一元管理と共有、FAQの作成・公開・分析・運用改善までを、ワンストップでシステム化できる国内シェアNo.1(※)のFAQシステム。大手企業や銀行、自治体を中心に導入企業は800社以上。顧客向けのWebサイト上や社内FAQでの自己解決を促進し、サポート業務効率化によるコスト削減と顧客満足度の最大化を同時に実現する。
 ※出典:デロイト トーマツ ミック経済研究所「マーテック市場の現状と展望 2022年度版クラウド型CRM市場編(第6版)」 
 
  • 製品紹介

顧客とスタッフのストレスを減らす
国内シェアNo.1のFAQシステム

PKSHA FAQ

PKSHA Communication

 PKSHA FAQ(パークシャFAQ)は、問い合わせ対応の一元管理と共有、FAQの作成・公開・分析・運用改善までを、ワンストップでシステム化できる国内シェアNo.1(※)のFAQシステムだ。

 顧客向けのWebサイト上や社内FAQでの自己解決を促進し、サポート業務効率化によるコスト削減と顧客満足度の最大化を同時に実現する。

PKSHA FAQ

顧客の回答到達率を高める 日本語に強い検索エンジン

 メール・Webフォーム経由の顧客問い合わせと、オペレータが回答した対応履歴はデータベースに蓄積。似たような問い合わせが複数あれば、オペレータはFAQ候補を作成して申請し、正式にFAQとして登録するといった一連の流れをシームレスに行うことが可能だ。

 顧客を疑問解決へ導く「日本語に強い検索エンジン」と「ナビゲーションパーツ」を搭載。約7万語種類の概念知識と1,200万語の言語辞書を搭載した「言語理解エンジン」で検索から回答を導く。さらに、検索サジェスト、閲覧・最新順FAQ表示機能、関連FAQ表示機能などのナビゲーションを組み合わせることで、回答到達率を高める。

 分析機能による改善ポイントの可視化も可能。検索ヒット率やカテゴリー別解決率をグラフィカルに把握できるようにするとともに、改善すべきFAQを提示。FAQ運用の効率化と顧客の自己解決力UPを同時に実現できる。

PKSHA FAQ

 導入から公開後の活用促進にも力を入れている。導入時支援はもちろん、基礎実習から活用促進のトレーニング、個社別に相談可能な個別相談室の定期開催や活用の度合いに合わせたセミナーも実施している。

 PKSHA Communicationでは、その他にもAIチャットボット「PKSHA Chatbot」、ボイスボット「PKSHA Voicebot」、音声認識・コール分析「PKSHA Speech Insight」を提供している。カスタマーサポート領域における、さまざまな課題を解決するAI SaaS&コンサルティングサービスで、コンタクトセンターのDXを実現する。

PKSHA FAQの詳細はこちらから

※出典:デロイト トーマツ ミック経済研究所の「マーテック市場の現状と展望2022年度版 クラウド型CRM市場編(第6版)」

お問い合わせ先

株式会社PKSHA Communication
TEL:03-6859-7770
URL:https://aisaas.pkshatech.com/

お問合せ・資料請求




トレンド・ガイド