IDC Japan、国内スマートフォン／タブレット／PC利用実態調査結果を発表

　IDC Japan （東京都千代田区、竹内正人代表取締役）は、国内家庭市場におけるスマートフォン／タブレット端末／PCの利用実態調査および分析を行い、その結果を発表した。
　

　これによると、スマートフォンの所有率は62.3％、タブレットは26.1％、PCは96.8％だった。前年の調査結果と比べ、スマートフォンは12.5ポイント、タブレットは6.0ポイント所有率が上昇しており、若年層を中心にスマートフォンへの切り替えが進んでいる（図）。



　タブレット端末は、30～50歳台は27％前後が所有している一方、10～20歳台は24.0％、60歳台以上は22.3％と若年層および老年層への普及は進んでいない状況が示された。これは、スマートフォンの大型化、タブレット端末の価格の上昇、興味があるユーザー層の購入が一巡したことが要因と考えらるという。

　この調査結果をマーケティングでのイノベーター理論によるユーザータイプ別（全5段階）に当てはめると、スマートフォンは第4段階のLate Majority（レイトマジョリティ）の所有率が約62％と普及が進んでいることがわかる。一方、タブレットは第2段階のEarly Adaptors（アーリーアダプター）の所有率は約49％にとどまり、普及の初期段階であるInnovators（イノベーター）～Early Adaptorsのレベルにあるとみられる。これは、タブレット端末購入前の利用想定に対し、実際の利用頻度が低い、操作が面倒といった理由から、事前期待を上回る満足が得られなかったことが要因という。利用頻度に関するアンケートでは「想定よりも利用できていない」「ほとんど利用していない」「まったく利用していない」の回答の合算が47.0％と、スマートフォンの19.1％、PCの18.7％に比べ満足度が低いことがわかった。
 

　なお、調査は2014年8月にWebで実施。一次調査では1万3399人から回答があり、二次調査ではスマートフォン／タブレット端末／PCのすべてを所有する1000人から回答を得た。