TMJ、25年度までに現場管理者の半数のデジタルスキル習得を目指す

TMJ（東京都新宿区、丸山英毅代表取締役社長執行役員）は、デジタルスキルを活用したコンタクトセンター運営力の向上を目的に、９月29日から現場管理者向けに「デジタル人材育成プログラム」を開始した。2025年度には現場管理者の半数以上のデジタルスキル習得を目指し、初年度となる本年度は計60人を対象としている。

同社は、300社を超えるクライアント企業にサービスを展開しているが、サービス内容は顧客ごとに異なる。そのため、画一的なDXの導入が難しく、また個々に向けたDX開発や導入支援に課題を感じていた。そこで、現場管理者を対象に同プログラムを実施することで、DXに関するスキルや知識の習得を図り、現場での活用を見込むべく、本取り組みの開始に至った。


プログラムは、領域と難易度をそれぞれ３つに分類。領域はデジタル領域（一般的なハードウエア・ソフトウエア・プログラミングに加え、社内で実績のあるデジタルツールの知識習得を目指す）、データ領域（センター運営上、密接に関わる数値集計、統計、アクセス解析などの分析に関する理論と各種分析ツール活用を習得）、デザイン領域（デジタル知識を業務に応用する際に必要となる業務可視化手法やプロジェクトマネジメント力を学ぶ）に区分。難易度は、Basic、Middle、Topとなっている。

領域と難易度の２軸を掛け合わせた約30講座を用意。それぞれの知識やレベルに沿った学習が行える研修体系を構築する。また、対象となる管理者の同プログラムへの興味・参加の促進や、実際に知識やスキルを習得し自らの担当現場でデジタル技術を活用して改善に成功した事例などを紹介する特設サイトを立ち上げ、全社で共有を図っていく。これにより、各現場の管理者が、デジタル知識と技術を業務で使うことができる人材へと育成していくという。